データ入力開始前に、以下の手順で初期設定を行います
（設定を済ませないでデータ入力をすると、試算表などの数値にエラーが発生します）
手順：「事業設定」➡「科目設定」➡「摘要設定」
１.事業設定
事業の設定は「データ入力したらどのような事業別の計算書類が必要か」を考えます
ここでいう「事業」とは、「収益から費用を引いて差額を知りたい事業」（＝部門）のことです
定款に記載している「事業」とは限りません
実施している事業をどのように分類するかを整理します
（事例１）事業は大きく分けると「スポーツクラブ活動」と「地域交流開催事業」の２つ
この場合は「２つに分類して収入と支出の計算書を出したい」ということ
※実は「スポーツクラブ活動」事業には、サッカーとテニスがあるけれども「サッカー収入支出利益」「テニス収入支出利益」までの管理は必要ないという事例（利益＝収支差額）
※但しサッカーの収入とテニスの収入は分けたいので「収入科目」で分けることにする
この事例では分類が１種類だけなので事業別の計算書は「１階層のみ」となります
「１階層のみ」の計算書類は以下のイメージです
図
（事例２）事業は大きくわけると「スポーツクラブ活動」と「地域交流開催事業」の２つで、さらにもっと細かく事業を分けたい
スポーツクラブ活動は「サッカー」と「テニス」に分けて収入支出利益を知りたい
さらに「サッカー」は「ジュニア」と「社会人」にも分けて収入支出利益を知りたい
この場合、事業を階層で分けることになります
スポーツクラブ活動と地域交流会開催事業を「第一階層」といいます
その下のテニスとサッカーを「第二階層」
さらに下のジュニアと社会人を「第三階層」といいます
これを計算書類の形式にするとこんなイメージです
図
どのような事業別の計算書をつくりたいかを決めたら、会計ソフトの「事業設定」をします
会計ソフトの「事業設定」の説明へ
２.科目設定
前年実績がある場合は、前年度の決算書を元にして科目設定をします
前年が無い場合は、予算書の科目をもとに設定をします
科目はあとから追加修正可能で、利用しながらも追加できますが
「補助科目」が想定できる場合は、初めに設定をします
【補助科目】（＝枝科目を作って細かく管理する）
（例１）普通預金口座が、２つある場合は、口座名を補助科目にします
「親科目」＝ 普通預金
「補助科目」＝ １．ゆうちょ銀行 ２．三菱UFJ銀行
（例２）法定されている「給料支払いに預かるもの」
「親科目」＝ 預り金
「補助科目」＝ １．源泉所得税 ２．社会保険料 ３．個人住民税
ある程度、イメージができたら、会計ソフトの「科目設定」をします
注意）「補助科目なし」で親科目にデータをいれた場合に、途中から補助科目を追加できません。途中から補助科目が必要になった場合には、あらためて、親科目、補助科目を作る必要がありますので気を付けましょう
会計ソフトの「科目設定」の説明へ
３.摘要設定
摘要の登録は、データ入力を始めてからでも構いません
ただ、頻繁にでてくる単語が分かっているなら最初に登録しておくと助かります
会計ソフトの「摘要設定」の説明へ